副校長（教務主事）は、教育課程の編成及び実施、学校行事、入学・退学・転学などの許可、進級及び卒業の認定、出欠席の扱い、指導要録の作成、教科書、その他図書及び教材の扱いなどについて、校長を補佐しています。
副校長（学生主事）は、学生の課外教育、集団指導、奨学金関係、職業指導（就職など）、学生会活動、保健指導、厚生福祉などについて校長を補佐しています。
副校長（寮務主事）は、学寮の運営、管理、寮生の生活指導及び寮内規律の保持、その他寮務関係事項について校長を補佐しています。

事務組織とその概要

学校運営に必要な事務を処理するため事務部に総務課及び学生課が設けられ、さらにそれぞれの課に各係が置かれています。学生生活に直接関係のある業務を取り扱っているのは、学生課の教務、学生、寮務の3係です。したがって、学校（校長）あての諸願届書などは、これらの係のいずれかの窓口を通じて提出することになります。

組織図

校章・校歌

大島商船高等専門学校校章

大島商船高等専門学校校歌

認証評価

令和3年度高等専門学校機関別認証評価

大島商船高等専門学校は、令和3年度に独立行政法人大学評価・学位授与機構が実施した「高等専門学校機関別認証評価」において、高等専門学校評価基準を満たしていることが認定されました。

独立行政法人大学評価・学位授与機構による高等専門学校機関別認証評価

独立行政法人大学評価・学位授与機構による選択的評価事項に係る評価

※上記の評価は独立行政法人大学評価・学位授与機構HP掲載の該当箇所をリンク付けしております。

JABEEプログラム

大島商船高等専門学校電子機械工学科・情報工学科4・5年生、ならびに電子・情報システム工学専攻のカリキュラムで構成している「システムデザイン工学プログラム」が、国際的に通用する技術者育成に適合するものとして、日本技術者教育認定機構（JABEE）から認定を受けました。平成26年度から適用されています。

JABEEの目的と概要

JABEEの目的は、「大学や高等専門学校などの高等教育機関で行なわれている教育活動の品質が満足すべきレベルにあること、また、その教育成果が技術者として活動するために必要な最低限度の知識や能力（Minimum Requirement）の養成に成功していることを認定すること」であるとされています。認定は、非政府団体の日本技術者教育認定機構（JABEE： Japan Accreditation Board for Engineering Education）によって行われます。

本プログラムで養成する技術者像

システムデザイン工学プログラムで養成する技術者は、企業や社会での新しいシステムやものづくりの世界で、設計したり構築をするメンバーとして活躍できる人材です。
現代のものづくり分野では、ユーザの立場を重視した発想と、新しい技術の社会や環境に与える影響を配慮したデザインができる能力が必要とされています。技術者としての確かな倫理観と対応能力を身につけ、ものづくりを通して社会貢献できる人材の育成を実現します。

JABEE対応プログラムの学習・教育到達目標

JABEE対応プログラムの学習・教育到達目標は、１．豊かな教養と責任感、２．工学の基礎知識、３．専門知識を持ちものづくりを完遂する能力、４．コミュニケーション能力、を身につけることをめざした次の10項目からなります。

「システムデザイン工学プログラム」の学習・教育目標

1.　豊かな教養と責任感	（1）歴史・文化・社会・環境などの教養を広く学び、地球的視野を身につける
1.　豊かな教養と責任感	（2）技術者倫理について学び、技術者としての責任を自覚できる
2.　工学の基礎知識	（3）数学・自然科学及び情報技術の知識を修得し、その知識を専門分野に応用できる
3.　専門知識を持ちものづくりを完遂する能力	（4）自らのアイデアを基に実施計画を立案し、自主的、継続的に実行できる
	（5）基礎的かつ複合的な工学専門知識（設計・システム系、情報・論理系、材料・バイオ系、力学系、社会技術系の科目群）を修得し、具体的な工学問題の解決に応用できる
	（6）電気・電子・情報・機械分野の基礎知識を修得し、実験、問題分析、工学的な問題解決に応用できる
	（7）複合的視点による問題解決能力と対応能力を身につける
4.　コミュニケーション能力	（8）日本語による論理的文章の表現力を高め、プレゼンテーションができる
	（9）英語で表現された文章や技術論文を理解でき、英語による簡単なコミュニケーションができる
	（10）目標達成のために問題点を討議し、協働で問題解決にあたることができる

非JABEEプログラムの学習・教育目標

非JABEEプログラムの名称は「電子・情報システム工学プログラム」です。電子・機械・情報などの専門技術分野をより深く修め、資格取得などにも積極的に取組み、専門分野に特化した技術者の育成を実現します。

「電子・情報システム工学プログラム」の教育目標

・電子・情報システムに関する高度な研究開発ができる実践的開発技術者の育成
・IT教育により、高度なコンピュータ支援能力の育成
・国際化教育により、語学力や文化的教養の育成
・福祉と環境も考慮に入れることのできる総合力の育成

JABEEプログラムを開始するにあたり学生の皆さんへの案内

数理・データサイエンス・AI教育プログラム

大島商船高等専門学校では、令和3年度以降に本科1年生に入学するすべての学生を対象とした、リテラシーレベルの「大島商船高専数理・データサイエンス・AI教育プログラム」を実施しています。

教育プログラムの概要

本教育プログラムにおいて身に付けることのできる能力

数理・データサイエンス・AIへの関心を高め、それを適切に理解し活用する基礎的な能力を育成します。

実施体制

校長	プログラムの運営責任者
教務委員会、FD委員会	プログラムの改善・進化
自己点検・評価委員会	プログラムの自己点検・評価

実施科目と修了要件

令和3年度以降に入学した学生について、以下の表に示す科目をすべて修得することが修了の要件となります。

所属学科	実施科目（すべて必修科目）
商船学科	情報リテラシ（1年・2単位）情報リテラシ（2年・1単位）工学基礎（2年・2単位）実験実習（1年・2単位）
電子機械工学科	情報リテラシ（1年・2単位）プログラミング基礎（2年・2単位）創造工学（2年・1単位）実験実習（1年・2単位）実験実習（2年・2単位）
情報工学科	コンピュータリテラシ（1年・2単位）プログラミングⅠ（1年・2単位）情報工学概論（2年・2単位）実験実習（1年・2単位）

申請内容

認定の有効期限：令和9年3月31日まで

学生データ

学生の定員

在籍学生現員数

出身中学校都道府県別学生数

入試データ

入試志願者及び入学者

本科

	志願者数	入学者数	内訳
	志願者数	入学者数	商船学科	電子機械工学科	情報工学科
平成31年度	253	133	40	47	46
令和2年度	249	126	43	40	43
令和3年度	201	120	40	40	40
令和4年度	220	120	39	41	40
令和5年度	208	120	42	38	40

専攻科

	志願者数	入学者数	内訳
	志願者数	入学者数	海洋交通	電子・情報
平成31年度	18	17	1	16
令和2年度	12	10	2	8
令和3年度	18	15	1	14
令和4年度	16	16	2	14
令和5年度	15	13	1	12

4年生編入

	募集人員	志願者数	入学者数	内訳
	募集人員	志願者数	入学者数	電子機械工学科	情報工学科
平成31年度	若干名	0	–	–	–
令和2年度	若干名	2	0	0	0
令和3年度	若干名	0	–	–	–
令和4年度	実施せず	0	–	–	–
令和5年度	若干名	0	–	–	–

学納金・授業料・他

入学料

入学料は、入学前指定の期日までに納入いただきます。

費目	金額	備考
入学料	84,600円

学校納付金

4月（前期分）及び10月（後期分）に口座振替により納入していただきます。新入生は引落し口座の登録が必要です。なお、口座確認が完了するまでは指定口座へ振り込んでいただくことになります。

本科

費目	前期	後期	備考
授業料	117,300円	117,300円	高等学校等就学支援金については、高等専門学校（1～3年生）も対象詳しくはこちら
学生会会費	4,800円	4,800円
山口県高体連会費	700円		年額（1～3年）
日本スポーツ振興センター災害共済掛金	1,550円		年額
その他（合宿研修費、見学旅行積立金など）

※参考：教科書代（教材費など含む）約40,000円、制服代約50,000円

専攻科

費目	前期	後期	備考
授業料	117,300円	117,300円
学生会会費	4,800円	4,800円
日本スポーツ振興センター	1,550円		年額

※在学中に授業料改定が行われた場合には改定時から新授業料が適用されます。

入寮生

費目		前期	後期	備考
寄宿料	一人部屋	4,800円	4,800円	月額800円
寄宿料	二人部屋	4,200円	4,200円	月額700円
寮費		58,800円	58,800円	月額9,800円（光熱水料・エアコンに関する経費など含む）
寮生会費		600円	600円	年額1,200円

※参考：学寮食費37,350円（1ヶ月分）（委託業者へ納入）

その他（奨学後援会・体育文化後援会）

費目	前期	後期	備考
奨学後援会入会費	10,000円		入学時のみ
奨学後援会会費	6,000円	6,000円
体育文化後援会会費	6,000円	6,000円

※兄姉が在籍している学生は奨学後援会入会金が免除されます。
※専攻科生は奨学後援会会費のみとなります。

奨学金などの学生支援制度

高等学校等就学支援金制度について（本科1～3年生対象）

高等学校等就学支援金制度とは、家庭の状況にかかわらず、全ての意志ある高校生などが安心して勉学に打ち込める社会をつくるため、国の費用により、生徒の授業料に充てる高等学校等就学支援金を支給し、家庭の教育費負担を軽減するものです。国立高等専門学校（第1学年～第3学年）の学生で所得判定基準額（年収910万円程度）未満の世帯が就学支援金支給の対象となり、月額9,900円（年額118,800円）が支給されます。支給期間は、原則として通算36ヶ月です。なお、保護者（学生の親権者）の所得に応じて就学支援金の加算または、未支給となることがあります。

就学支援金支給額（高等専門学校の場合）

※授業料は、年間234,600円（月額換算19,550円（a））です。

1.　令和2年4～6月の所得判定基準など

市町村民税+都道府県民税所得割額（保護者など合算額）	就学支援金支給額（b）	授業料本人負担額（a-b）
507,000円以上	月額0円（支給なし）	月額19,550円
257,500円以上～507,000円未満	月額9,900円（一律支給のみ）	月額9,650円
0円（非課税）～257,500円未満	月額19,550円（加算額 9,650円）	月額0円

2.　令和2年7月以降の所得判定基準など

市町村民税の課税標準額×6% －市町村民税の調整控除額（※）（保護者など合算額）	就学支援金支給額（b）	授業料本人負担額（a-b）
304,200円以上	月額0円（支給なし）	月額19,550円
154,500円以上～304,200円未満	月額9,900円（一律支給のみ）	月額9,650円
0円（非課税）～154,500円未満	月額19,550円（加算額 9,650円）	月額0円

※6%は市町村民税の標準税率（標準税率との関係で、調整控除の額について指定都市の場合は調整（3/4を乗じる）が必要）。
※就学支援金は学生本人（保護者など）が直接受取るものではありません。学校が学生本人に代わって国から就学支援金を受取り、授業料に充当するものです。授業料と就学支援金との差額分については、学生本人に負担していただくことになります。（上図参照）
※保護者全員（父母両方（収入が無くても必要））の市町村民税及び都道府県民税所得割額（100円未満切捨て）の合算額で判定します。
※保護者全員の市町村民税及び都道府県民税所得割額が確認できない場合、加算は受給できません（一律支給9,900円のみを受給）。

奨学金制度

学生の皆さんが経済的理由で勉学に支障が生じないよう奨学金貸与制度があります。本校では日本学生支援機構（旧日本育英会）をはじめ、海技教育財団、山口県ひとづくり財団、全日本海員組合・国際船員労務協会などがあり、学生の皆さんの学生生活を支援する体制を整えております。

貸与型奨学金（無利子）
奨学金名称	貸与額	対象	備考
日本学生支援機構第一種奨学金	21,000円～51,000円	全学生	採用基準はこちら
海技教育財団奨学金	13,000円～50,000円	商船系学生（専攻科生含む）	船員希望者
全日本海員組合・国際船員労務協会外航日本人船員・海技者奨学金制度	40,000円	商船学科学生	外航船員希望者
山口県ひとづくり財団奨学金	18,000円～24,000円	山口県出身者	他の奨学金と併給不可
その他各県の教育委員会が案内する奨学金	各奨学会による	各県出身者	各個人で申込

※家庭の収入・本人の成績など基準がありますので、学生係へおたずねください。

奨学金貸与の現状（令和3年度実績）

区分	商船学科	電子機械工学科	情報工学科	海洋交通システム学専攻	電子・情報システム工学専攻
学生数	234	215	209	3	22
給付型奨学金（返還不要）
梅木信子奨学金	12（8）	–	–	–	–
（新）日本学生支援機構給付型奨学金	19（8）	6（2）	9（1）	1	1
その他	2（1）	1	0	0	1
貸与型奨学金（無利子）
日本学生支援機構第一種奨学金	11（4）	6（2）	4（1）	0	0
海技教育財団奨学金	27（11）	–	–	0	–
全日本海員組合・国際船員労務協会外航日本人船員・海技者奨学金制度	21（8）	–	–	–	–
近藤記念海事財団奨学金	1	–	–	–	–
県・市町村奨学会など	9（2）	5	3	0	0
貸与型奨学金（有利子）
日本学生支援機構第二種奨学金	1	0	0	0	2
正味合計人数	103（42）	18（4）	16（2）	1	4
比率	44%	8.4%	7.7%	33.3%	18.2%

※（）：複数の奨学金受給者

高等教育の修学支援新制度（本科4年生以上、専攻科生対象）

日本学生支援機構の給付奨学金（返還不要）及び授業料減免をあわせて受けることができる制度です。
支援を受けるためには、所定の学業成績基準と収入基準の両方を満たす必要があります。

支援内容

支援区分	奨学金給付額（月額）		授業料減免額（半期）
支援区分	自宅通学	自宅外通学	授業料減免額（半期）
第Ⅰ区分	17,500円（25,800円）	34,200円	117,300円（全額免除）
第Ⅱ区分	11,700円（17,200円）	22,800円	78,200円（3分の2免除）
第Ⅲ区分	5,900円（8,600円）	11,400円	39,100円（3分の1免除）

生活保護世帯もしくは児童養護施設から通学している学生は（）内の金額となります。
第Ⅰ～Ⅲの支援区分は奨学生本人及び生計維持者の収入状況によって決まります。

※日本学生支援機構貸与奨学金（第一種）をあわせて受ける場合は、貸与奨学金の金額が調整（減額または増額）されます。
※基本的に、自宅生・乗船実習中の学生は自宅通学の月額、寮生・下宿生は自宅外通学の月額となります。

詳しくは下記をご覧ください。

給付奨学金（独立行政法人日本学生支援機構サイト内）

高等教育の修学支援新制度は、大学などにおける修学の支援に関する法律の公布・施行により、令和2年度以降、大学・短大・高等専門学校・専門学校における修学の支援のための取り組みとして、機関要件の確認を受けた機関に入学する新入生や同機関の在学生を対象とした給付型奨学金の支給や授業料の減免措置が行われるものです。本校も、文部科学大臣に対して機関要件の確認申請を行い、支援対象機関として認定されています。大学などにおける修学の支援に関する法律第7条第1項の確認に係る申請書（様式第2号）を公表します。　

家計急変世帯の採用について

家計を急変させる予期できない事由が発生し、急遽支援が必要となった方については、下記の奨学金について随時申込を受け付けます。※急変事由の発生後3ヶ月以内に申込が必要です。
該当のある方は、学生課学生係までご連絡ください。

家計急変採用（独立行政法人日本学生支援機構サイト内）

災害支援金について

学生やその生計維持者の家が半分以上壊れたり、床上浸水したりするなどした場合、日本学生支援機構に申請して支援金（10万円）が支給される制度です。※入学前・休学中は対象外です。
該当のある方は、学生課学生係までご連絡ください。

JASSO災害支援金（独立行政法人日本学生支援機構サイト内）

入学金の免除

次のいずれかに該当する特別な事情により納付が著しく困難である場合には、選考のうえ入学料の全額または半額の納入免除を受けることができます。

・入学前1年において、本人の学資を主として負担している者が死亡した場合
・入学前1年において、本人若しくは本人の学資を主として負担している者が風水害などの災害を受けた場合
・上記に準ずる場合であって、校長が相当と認める事由がある場合

授業料の免除

次のいずれかに該当する場合に、選考のうえ授業料の全額または半額の納入免除を受けることができます。

・授業料の各期ごとの納期前6ヶ月以内（新入学者に対する前期分の免除に係る場合は、入学前1年以内）において、本人の学資を主として負担している者が死亡した場合
・授業料の各期ごとの納期前6ヶ月以内（新入学者に対する前期分の免除に係る場合は、入学前1年以内）において、本人若しくは本人の学資を主として負担している者が災害を受け、授業料の納付が著しく困難であると認められる場合
・上記に準ずる場合であって、校長が相当と認める事由がある場合

寄宿料の免除

本人または学資負担者が風水害などの災害を受け、寄宿料の納付が著しく困難であると認められる場合には、災害当月の翌月から起算して6ヶ月間の範囲内において、校長が必要と認める期間に納付すべき寄宿料の全額の納入免除を受けることができます。

入学料の徴収猶予

次のいずれかに該当する特別な事情により納付期限までに、入学料の納付が困難な場合、当該年度9月末を超えない範囲で入学料の徴収猶予を受けることができます。

・経済的理由のため納付期限までに入学料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる場合
・入学前1年において、本人の学資を主として負担している者が死亡した場合
・入学前1年において、本人若しくは本人の学資を主として負担している者が災害を受け、納付期限までに入学料の納付が困難であると認められる場合
・その他やむを得ない事情があると認められる場合

授業料の徴収猶予

次のいずれかに該当する特別な事情により納付期限までに、授業料の納付が困難な場合、当該年度末を超えない範囲で授業料の徴収猶予を受けることができます。

・経済的理由のため納付期限までに授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる場合
・本人若しくは、本人の学資を主として負担している者が災害を受け、納付期限までに授業料の納付が困難であると認められる場合
・行方不明の場合
・その他やむを得ない事情があると認められる場合

教育情報公開

教育研究上の目的に関すること

教育研究上の基本組織に関すること

教員組織、教員の数ならびに各教員が有する学位及び業績に関すること

入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業または修了した者の数ならびに進学者数及び就職者数、その他進学及び就職などに関すること

授業科目、授業の方法及び内容ならびに年間の授業計画に関すること

学修の成果に係る評価及び卒業または修了の認定に当たっての基準に関すること

校地、校舎などの施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること

授業料、入学料その他の高専が徴収する費用に関すること

高専が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康などに係る支援に関すること

取得（可能）称号・学位

教育理念・教育目標・養成すべき人材

教育理念（学校全体）

教育目標

養成すべき人材

教育目的

商船学科

電子機械工学科

情報工学科

専攻科（共通）

専攻科（海洋交通システム学専攻）

専攻科（電子・情報システム工学専攻）

ディプロマポリシー

本科ディプロマポリシー

専攻科ディプロマポリシー

カリキュラムポリシー

本科カリキュラムポリシー

専攻科カリキュラムポリシー

学校組織・機構

副校長（各主事）の校務分担